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 耐震診断の必要性
木造住宅の耐震基準は、建築基準法の改正のたびに強化されてきましたが、一般的に１９８０年までを旧耐震基準、１９９９年までを新耐震基準、２０００年以降を新・新耐震基準と呼び、改正のたびに耐震基準が強化されています。
１９８１年が地震による倒壊の可能性の分岐点になるということを申し上げてきましたが、新耐震基準で建てられた住宅も２０００年以降に建てられた住宅と比べると、大地震時に被害をこうむる可能性が高く、厳密に言えば、２０００年以降に建てられた住宅については、耐震診断の必要があると考えられます。
以下に築年数の違いによる耐震診断をする際の注意点を示します。
・１９５０年以前の住宅
耐震診断をして補強計画を考えるよりも、立て替えたほうがいいでしょう
・１９５０年～１９７０年の住宅
現行の建築基準と大幅に異なっているため専門家のチェックが必要
・１９７１年～１９８０年の住宅
壁量不足の可能性が高く、専門家によるチェックが必要
・１９８１年～１９９９年の住宅
壁量は充分だが、接合部や壁の配置バランスが必要な可能性がある
既存不適格建築物
建築基準法は、改正のたびに耐震基準も含めて強化されてきています。しかし、ある時点で建築された家は、その後に法律が改正されると改正後の法律に適合しないことになります。
そこで、建築基準法では、適用除外条項を設定して、改正時点ですでに建築されている家は、建築した時点での基準に適合していればよいとしています。これを既存不適格建築物と呼んでいます。
つまり、建築基準法は２０００年にも改正されていますのでそれ以前に建てられた家はすべて既存不適格建築物に該当しますが、法律上は適法とされ違法建築ではありません。
自分でする耐震性のチェック
日本木造住宅耐震補強事業者協同組合（木耐協）では、ホームページ上に消費者が自分でできる簡易耐震診断を設けています。
項目としては、以下の内容となっており、建築士や工務店などの専門家に耐震診断を依頼すべきかどうかを判断する目安にしてください。
①地盤の状態について
②基礎の状態について
③建物の形状について
④壁の配置について
⑤筋交いの有無について
⑥平屋建てか２階建てか
⑦壁の量について
⑧建物の傷み具合について
上記の質問などに答えることによって総合評価を算出して判定結果を知らせてくれる仕組みとなっています。
また、簡易診断も行っていますので、一度試してみるのもいいですね。
木耐協のホームページアドレスはこちら http://www.mokutaikyo.com/
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