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阪神・淡路大震災以降、リフォームの中でも耐震補強に関する関心が高まっています。
耐震補強のリフォームは、柱や壁などの構造体を強化して、地震などの災害時に建物が倒壊しないようにする目的で行われるもので、一般的な利便性をあげるためのリフォームに対して、性能向上リフォームとも呼ばれています。
住宅の構造部分が弱いままであれば、いくら利便性などを上げたりフォームを実施したとしても、大きな地震に遭遇したときに倒壊してしまう可能性があります。
せっかくリフォームをしてもこれでは意味がありません。家族の命を守る大切な家ですから、耐震性を知ることが大切です。そのためには、リフォーム工事をする前に耐震診断をすることをお勧めいたします。
 リフォーム時に耐震補強をしよう
耐震診断をして自分の家の耐震性に問題があった場合は、その部分を補強して耐震性を高めましょう。
耐震補強をする際は、家の構造部分になりますので、見た目にもわかりにくく、機能面の向上も判断しにくいところがありますが、一般的なリフォームを実施する際に同時に行えば、リフォームをした実感も湧きますし、何より同時に行うことでコスト面でもメリットがあります。
つまり、快適性、安全性、コストパフォーマンスを同時に手にすることができるのです。また、耐震補強をすることで住宅の資産価値も高まります。
耐震補強は、信頼できる業者に
耐震診断や耐震補強の仕事は、建物の構造部分に関わるものだけに専門家でなければできません。テレビで騒がれていた耐震偽装のように専門家であっても信頼できない業者もいますが、一般的にいうと一級建築士でも木造建築の耐震診断をしている人は限られています。
実際に耐震診断や耐震補強を業者に依頼する場合は、経験が豊富な業者に依頼するのが何より大切で、自治体などの公的機関に相談したり、事業者団体などが認定している有資格者に依頼するようにしましょう。
こんな業者には要注意
耐震診断や耐震補強は、高度な専門知識が必要であり、誰にでもすぐにできるものではありません。
まして、『無料で耐震診断いたします』などと言って、突然訪問してくる訪問販売業者では、ほとんどの場合、専門的な知識もなく、建築知識も乏しく、商品を売りつけるだけの業者が大部分ですので、悪質な訪問販売業者には注意してください。
悪質な訪問販売業者の共通点は、以下の内容が多いようです。
①きちんとした耐震診断を行わずに、その場で診断結果を出す。
②床下や屋根裏工事など、木工事を伴わないような工事を進める。
③調査当日に工事を始めようと強引に勧める。
④耐震補強しないと自宅が倒壊するなどと恐怖心をあおってくる。
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