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リフォーム市場が大きくなるにつれて、リフォームにおけるトラブルの数も年々増加傾向にあります。
リフォームのトラブルには、契約前、工事中、完成後など、さまざまな段階で起こる可能性があります。ただ、トラブルの全てが業者側にあるのではなく、消費者側の理解不足や知識不足によるものもあるようです。
なによりも、業者とのコミュニケーションをしっかりと行い、疑問点や問題点などがあればすぐに話し合いを行うことが、トラブルを未然に防ぐ秘訣といえます。
ただし、近年増えてきている悪質業者の多い訪問販売においては、全ての訪問販売業者が悪質であるというわけでは当然ありませんが、できれば避けておいたほうが無難であるといえるでしょう。
また、契約する場合は、時間をかけて検討すること、相談できる人がいる場合は、必ず誰かに相談をすることが必要です。
間違っても即日に契約を結ぶことがないように注意してください。どんな業者にかかわらず、初回商談時に契約をしつこく迫ってくるような業者には、まともなところはないと考えたほうがいいでしょう。
 トラブルの対応方法
リフォームにおいて不具合やトラブルが発生したときは、以下の手順で対応するのが望ましいといえます。
①不具合の場所、内容、状況を記録する。（写真にとっておくとより良い）
②業者に不具合の発生状況を連絡して、現場確認の日程を決める
③業者と一緒に不具合の状況を確認する
④契約書、保証書などを確認しながら業者との打ち合わせを行い問題解決を図る。
クーリング・オフ制度の活用
できれば、リフォームという大切な作業は、訪問販売業者と契約はしないほうが得策なのですが、契約してしまった場合でも契約書面を受け取った日を含めて８日以内であれば無条件で契約を解除することができます。
たとえ工事が始まっていても、さらに工事が完了していても８日以内であれば解約することは可能です。既に代金を支払っていたとしても全額返金が可能ですし、違約金を請求されることもありません。この時、契約解除の意思表示は、書面で行います。
これを、クーリング・オフ制度といいます。
クーリング・オフ制度は、訪問販売や通信販売の場合、購入や契約の意思がはっきりしない状態で契約などを結んでしまうことがあるため、一定期間、無条件で解約できるように設定された制度です。
不具合やトラブルの相談窓口
住宅リフォーム工事において、不具合が発生したり、業者とトラブルになったときの相談先として次のような相談先があります。
①(財)住宅リフォーム・紛争処理支援センター（03-3556-5144）
②リフォネット相談センター（03-3556-5144）
③都道府県、政令指定都市などの相談窓口
④国民生活センター
⑤消費生活センター
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