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ようこそ!『住宅リフォーム成功の秘訣』へ!
このサイトでは、住宅のリフォームを考えている方たちに少しでも参考になるように、必要な情報を集めたサイトです。実際に、筆者も住みなれた自宅が12年目を迎えてきており、知人の設計士などとリフォームについて相談したりしているところなんです。
住宅の場合、単に思い通りの仕様に変更するだけではなくて、建築基準法や耐震性など専門家に見てもらわなければ、とんでもない落とし穴にはまってしまう危険があります。
かといって、業者任せにしすぎても、時々テレビなどで取り上げられているように、悪質な業者につかまって、泣くになけない状態になってしまうこともあり、本当に慎重にならなくてはいけません。
自宅は、人生を過ごす上で最も高価で大切な物の一つです。より快適な住まいを手に入れるためにも、自らも充分な知識をつけて、臨みましょう。
このサイトが、少しでも皆さんの快適な住まいつくりの手助けになれば幸いです。
住宅リフォームブーム?
近年、住宅のリフォームが流行しています。テレビなどの影響も見逃せませんが、新築住宅の需要が伸び悩んでいる一方で、リフォームの受注高は、年々増加傾向にあります。
住宅のリフォームは、住まいの傷んでいる部分を修繕したり、子どもの成長に合わせて間取りを変えたり、老夫婦用にバリアフリー化をしたり、キッチン周り、浴室・トイレなどの設備の変更などさまざまな形で行われているのが現状です。
また、阪神淡路大震災以降は、地震に備えての耐震補強のためにリフォームを行うケースも増えているようです。さらに、耐震偽装問題が社会問題化したことによって、自身の住宅・マンションへの耐震への関心がさらに高まったといえるでしょう。
さらに、経済的な観点から言っても、新しく家を建てるよりも、管理やメンテナンスを行って長持ちさせたほうが有利ですし、今後益々リフォームへの関心が高まってくることは間違いないでしょう。
リフォームに関するトラブル急増!
リフォームの需要が増えるに伴って、トラブルも急増しています。国民生活センターの統計によると2002年度の1年間だけで1万9,564件ものリフォームに関する苦情・相談が寄せられています。1997年度が9,819件でしたので、5年でおよそ2倍に急増したことになります。
最近では、テレビや新聞雑誌などでも悪質なリフォーム業者とのトラブルが取り上げられているケースが見受けられますが、こういったものは、実際に発生しているトラブルのほんの一部に過ぎず、氷山の一角でしかありません。
リフォーム開業には資格が要らない?
これは、あまり知られていないことですが、住宅の新築とは違って、一般的なリフォーム工事の場合、許可や資格は必要ありません。なんと届出すら必要ないのです。つまり、建築の経験が全くなくてもリフォーム事業を開業できてしまうということです。当然この中には、悪質な業者がずいぶん混じっているということになります。
一般的なリフォーム工事の場合、建築業法第3条の『軽微な建築工事』にあたります。つまり、『建築一式工事の場合は、工事一件の請負代金の額が1,500万円未満の工事または、延べ床面積が150平方メートル未満の木造工事』『建築一式以外の工事の場合は、工事一件の請負金額の額が500万円未満の工事』ということになります。
つまり、リフォーム工事は、大半が500万円未満の工事が主流ですから、ほとんどのリフォームが建築業許可は必要ないということになります。
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